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スタグフレーション

英語ではstagflation(スタグフレーション)といいます。不景気を意味するstagnation(スタグネーション)とinflation(インフレーション)が組み合わさってできた言葉です。そのまま日本語となりました。言葉の通り、景気後退時にインフレが起きる状況を指します。

 

今井先生の解説にあった通り、不景気の際は物価が下落しデフレ状態となるのが通常です。しかし、いくつかの例外も起こり得ます。

 

例えば、エマージングマーケット地政学リスクや政治の混乱などにより国家の信用が落ちると通貨が下落し、輸入物価が上昇します。その結果、不景気であってもインフレ状態となるわけです。

 

また、同じように後進国(特に経常赤字国)で供給能力が不足している際に景気刺激策をとると需給ギャップでモノ不足となり過度なインフレが起きてしまい、インフレ抑圧のために緊縮政策を採用すると景気後退に陥り、インフレも穏やかになるものの引続き残り、スタグフレーション状態となります。

 

かつての1970年代のオイルショック時には、原油の多くを海外からの輸入に頼っている状況で原油の高騰が起きました。このため、欧米や日本のような先進国においても、景気後退かつインフレ状態となったわけです。

 

スタグフレーションになると、景気後退のために賃金は上昇せず、重度の場合には賃金が下がり、さらには失業率が上昇することになります。そこに物価の上昇が追い打ちをかけるわけですから、たまったものではなりません。政府もスタグフレーションに対してはあまり有効な打開策をもちえません

 

現在日本は、数十年にもわたるデフレ状態にあります。しかし、第二次大戦後にはこのスタグフレーションを経験していない(第一次オイルショック後の短期間を除く)ということは、我々日本人はそれを体験している国々に住む方々と比べると、ず〜と幸せだと言えるのではないでしょうか?

 

しかし、2021年11月には米国のCPIが30年ぶりの上昇となるなど、インフレ懸念が高まっています。各国の中央銀行は供給サイドが原因の一時的なものだと言っていますが、中央銀行内でも疑問視する発言が出てきてきます。日本でもガソリンはもちろん、小麦粉や菓子、牛丼の値上げのニュースが目につくようになっています。サラリーが上昇することはまず起こらないでしょうから、2022年に向けてスタグフレーションの懸念がたかまっているといえるでしょう。

 

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